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7、8月と減少が続いていた本格焼酎・泡盛の減少は9月に入っても止まらないようです。日本酒造組合中央会が発表した数字によると、本格焼酎・泡盛の課税移出数量は3万4877klで、対前年比8.2%の減少です。この数字は平成15年9月とほぼ同じレベルです。7、8月に比べますと、やや減少幅が少なくなりましたが減少していることに変わりはありません。
県別に見ますと、鹿児島県12.1%減、宮崎県5.7%減、大分県10.1%減、熊本県11.6%減、長崎県6.1%減、佐賀県11.3%増、福岡県4.7%増、沖縄県23.1%減となっています。沖縄県と鹿児島県の減少幅が大きいのが気になります。福岡県の場合は、大手メーカーによる甲乙混和酒の原料としても造られていますので、本格焼酎それ自体としては、それほど伸びていないように思われます。 原料別に見ますと、いも焼酎9.4%減、麦焼酎5.4%減、米焼酎14.9%減、そば焼酎12%減、黒糖を含むその他焼酎17%減、泡盛23.1%減と、すべての原料でマイナスになっています。ほぼ10%以上減少するなかで、麦焼酎が比較的健闘していることがわかります。とくに泡盛が、8月(93.1%)に比べますと、大幅な減少となっています。なぜこれほど急激に減少したのか、その背景を探る必要があります。 もうひとつ気になるのは、いも焼酎の減少です。8月には対前年比96.3%だったが、9月は対前年比90.6%となっています。8月の対前年比が89.1%だった鹿児島県が、9月に入っても87.9%と回復傾向を見せていません。いも焼酎の減少の背景には、鹿児島県の影響もあるように感じられます。 先日、福岡で行なわれたある会でもお話ししましたが、ブームの頂点であった平成18年から4年たって平成15年と同じ水準にまで下がったわけです。平成15年から3年かけて頂点に上り詰め、4年かけて同水準に戻ったということです。赤ワイン・ブーム終焉後は50%近くの減少が見られたことや大吟醸ブームのあとの清酒の停滞に比べれば、はるかにゆるやかであり、減少幅も少ないことに注目すべきではないでしょうか。本格焼酎・泡盛の市場はそれだけ強かったという見方もできるのです。ブームの一時的な過熱が終わった現在が、普通の状態であると認識することが大切だと思います。 ブームの過熱から何を学ぶのかで、これからが変わります。ブームの余韻に踊るのではなく、ここまで定着した本格焼酎・泡盛をさらに普及させるためには何が必要なのか、造り手も売り手も冷静に考える時期だと思います。新商品を出して消費者の目を引こうという動きもありますが、ここ数年の経験のなかで消費者は目新しさで商品を選ぶほど浮ついてはいないのではないでしょうか。 目新しさよりも深さと広がりが問われてきます。直近の動向に左右されることなく、立ち止まってもう一度現状を見つめ直していただきたいと考えています。本格焼酎・泡盛については広く消費者に理解されていると考えられがちですが、まちがいではないでしょうか。圧倒的な消費者はそれほど理解していません。ブーム時にはすべての消費者が本格焼酎・泡盛を知っているかのような雰囲気が確かにありました。今から考えてみますと、一部のマニアックなファンが騒いでいただけなのかもしれません。まだまだ消費者に伝えなければならないことはたくさんあります。平成15年に戻ったつもりで、もう一度新しい出発をしていただければ、次のステージは見えてくると思います。
by shochu-rakuen
| 2010-11-11 17:56
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